私たちは、2018/2019年を比較基準年として、2030年までに拠点関連の排出量（スコープ1およびスコープ2）の55 %削減を目標に掲げています。
気候と環境
当社拠点の気候保護
TRUMPFは、建物のエネルギー効率を高め、再生エネルギーを使用するなどの方法で、全拠点の排出量を削減します。
私たちの拠点ではどのように排出量を削減しているのか
当社は全拠点でグリーン電力を使用しています。
当社は所要電力を100 %再生可能エネルギーでまかなっています。新しいグリーン電力発電設備の拡大を支持するために、なるべく長期契約を選んでいます。
私たちはますます多くのグリーン電力を自社で作っています。
2027年までには、当社拠点の適切な屋根面すべてに太陽光発電システムを設置したいと考えています。また、地熱や風力発電の利用も検討しています。
当社は自社建物のエネルギー効率を高めています。
私たちは、生産による廃熱を暖房に活用しています。さらに、暖房設備の消費電力を継続的に最適化しています。
当社は内燃機関車を電気自動車に切り替えています。
当社は社用車を電気自動車に切り替え、2018/2019事業年度を比較基準年として、2030年までにCO2排出量の50 %削減を目標に掲げています。
私たちは、自社拠点でエネルギー効率を高めています
TRUMPFでは2020年から、CO2排出量は実質ゼロになっています。温室効果ガスの排出を（まだ）防げない場合、当社ではカーボンオフセット証明書を購入することで補正しています。 温室効果ガスをはじめから排出しないようにするために、私たちは自社インフラストラクチャのエネルギー効率を特に重視しています。
そのため、私たちの建物や設備は技術面で最新の技術に対応し、長期耐用年数を考慮した設計となっています。当社の生産拠点では、長期行動計画を策定しており、その計画で省エネ対策の計画・実施・記録をしています。加えて、再生可能エネルギーを活用することにより、社のCO2排出量を削減しています。数年前から、ヨーロッパの全拠点でISO 50001の認証を受けたエネルギー管理システムを導入しています。この導入により、エネルギー消費量を最小限に抑えられています。
拠点事例 ― 世界中での排出量削減活動
ドイツ：スタンバイモードの節電
TRUMPF Laser Application Centerのラボオペレーションで稼働しているマシンでは、マシンの新しいスタンバイバージョンにより、電力消費を25 %削減しています。
ドイツ：LED照明を増やし、使用電力を削減
LED照明は従来の照明器具と比較して、消費電力を最大80 %抑えられます。これに鑑み、TRUMPFは世界の全拠点でLED照明への切り替えを進めているところです。ドイツ・ヘッティンゲン（Hettingen）の拠点にある新しいマシニング技術センターでは、製造所の照明をエリア別に、必要に応じて制御できるようにしています。その節電効果は約60 %もあります。ほかの拠点でも順次導入していきます。
ドイツ：廃熱で製造棟を暖房
当社のマシンやレーザは、コミッショニング時に冷却が必要です。これにより廃熱が生まれます。TRUMPFでは多くの拠点で、生産で生じるこの廃熱を建物の暖房などに利用しています。これによりガス消費量は大きく削減されています。シュランベルク（Schramberg）の拠点だけをみても、管理等と製造棟の暖房需要を年間95 %もまかなえています。
スイス：屋根の改修による遮熱
遮熱効果が高ければ、建物の熱が逃げにくくなります。スイス・グリュッシュ（Grüsch）拠点では、2021年に屋根を遮熱材で改修し、建物の熱損失を大幅に削減できました。同拠点では今後、これにより、年間85,000 kWh以上に相当するガス消費量が削減されます。これは、5世帯の平均年間消費量に相当する量です。
メキシコ：屋根に太陽光発電設備を設置
TRUMPFは、メキシコ・アポダカ（Apodaca）拠点の屋根に、出力約650 kWpの太陽光発電設備を設置し、およそ900 MWhの電力を自家発電しています。これで、同拠点の電力をほぼ単独で供給するのに十分な量があります。
アメリカ合衆国：冷却回路の最適化
当社のマシンや設備のプロセス冷却には多くのエネルギーが必要になります。米国・ファーミントン（Farmington）では、システム圧の低減、循環速度の調整、非稼働時間帯のマシンの完全停止などの方法による冷却回路の最適化で、年間最大65万 kWhもの電力を節約しています。これは、風力発電機1基の発電量のおよそ3か月間分に相当します。
持続的なモビリティ
当社では従業員に魅力的な制度を提供して、通勤で発生するCO2排出量を通勤手段を問わずに削減できるように支援しています。同時に、ディッツィンゲン拠点でのモビリティや、個々の事業拠点間の移動でも、省エネを出来る限り実現していきたいと考えています。社用車利用の面でも、2018/2019年を比較基準年として、2030年までにCO2排出量の50 %削減を目標に掲げています。主な手段としてTRUMPFの社用車を電気自動車に切り替えることでこの目標を達成する予定です。
従業員の通勤でカーボンフットプリントを大幅に削減したい。 そこで当社ではドイツの一部拠点で、ビジネスバイクの低価格リースなどを従業員に提供しています。それに加えて、自転車、Eバイクとモーターサイクルで通勤する従業員向けに多数の駐輪場、シャワーと施錠可能なロッカーも用意されています。ほかにも、地域の公共近距離旅客輸送の割引を利用して、公共交通機関による移動を促しています。また、ディッツィンゲン拠点内での移動には、TRUMPFも開発に加わった電動トラック、ストリートスクーターも使用されています。
TRUMPFは2019年に、ドイツで最大規模の充電スタンドをディッツィンゲンに開設しました。従業員は、自社駐車場内86か所に設置された充電ポイントを利用することができます。設置されている充電ボックスの電力は、合計でほぼ1,000 kWに達します。これは従業員にとって、自動車を勤務時間中に便利に充電できることを意味します。またハイテク企業である当社は、これまでのエンジンに代わる電動技術を単に利用しているだけではなく、その普及と実現にも大きく貢献しています。多数のTRUMPFレーザが、電気自動車向けのバッテリー製造などで世界中で使用されています。
TRUMPFと持続的な製造
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